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基本情報技術者試験

Overview

「FE」は、基本情報技術者試験(Fundamental Information Technology Engineer Examination)の略。
この試験は、情報処理技術者試験の1つで、ITの基礎的な知識やスキルを持つエンジニアを対象とした国家資格。

データサイズの単位換算表

単位記号倍率(1つ上の単位に対して)バイト換算
バイトB-1 B
キロバイトKB1 KB = 1,024 B1,024 B
メガバイトMB1 MB = 1,024 KB1,048,576 B
ギガバイトGB1 GB = 1,024 MB1,073,741,824 B
テラバイトTB1 TB = 1,024 GB1,099,511,627,776 B

会計表示での金額

会計の書類では、数が大きくなりすぎないように「円」ではなく「千円単位」または「百万単位」で書かれている。

表記実際の金額
1千円1,000円
10千円10,000円(1万円)
10,000千円10,000,000円(1億円)

計算まとめ

各計算方法をまとめている。

ヒント

nが来るのはなぜか?→ それは“未知数(求めたいもの)を仮にnと置く”のが通例だから
数学では、求めたい値がまだ分からないとき、それを文字で一時的に置くのが基本テクニック
なぜ「n」って文字がよく使われる?

  • number(数)の頭文字だから
  • **自然数(Natural number)**でも「n」を使うから
  • 「n人」「n回」「n個」などでもおなじみ

補足:なぜ「nの項を先に計算する」のか? 文字式(n、x、yなど)があるときは

  1. nを含む項はまとめる(同類項の整理)
  2. 定数(数字)と分けて扱う

っていうのが基本ルールだから

同類項をまとめるときの原則

  • 同じ文字を含む項(同類項)だけをまとめる
  • 定数(数字だけの項)は別にまとめる
  • カッコの前に「−(マイナス)」がある場合は符号に注意

カッコ外しのパターン

カッコを外した後ポイント
a + (b + c)a + b + cプラスの前ならそのまま
a - (b + c)a - b - cマイナスの前なら符号を反転
a - (b - c)a - b + c符号すべて逆になる

ビットをバイトにする方法

1Mビット/秒÷8=125kバイト

回線利用率の計算式

例題

10Mビット/秒の回線で接続された端末間で,平均1Mバイトのファイルを,10秒ごとに転送するときの回線利用率は何%か。ここで,ファイル転送時には,転送量の20%が制御情報として付加されるものとし,1Mビット=106ビットとする。

回線利用率は「転送量÷回線速度」で求められます。

259200

[1秒当たりの転送量] 転送するファイルサイズは平均1Mバイトですが、転送の際に転送量の20%の制御情報が付加されるので、実際に転送するデータ量は、

 1Mバイト×1.2=1.2Mバイト

ファイルの転送は10秒ごとに行われるので、1秒当たりの平均転送量は、

 1.2Mバイト÷10=0.12Mバイト

[転送速度] 回線の通信速度はビット単位なのでバイト単位に変換してから計算しなければなりません。10Mビット/秒をバイト単位に変換すると、

 10M÷8=1.25Mバイト/秒

[回線利用率] 0.12Mバイト/秒のデータを1.25Mバイト/秒の回線で転送するので、回線利用率は、

 0.12÷1.25=0.096=9.6%

回線利用率(%) = (1回の転送データ量 × 8ビット/バイト × 1.2(制御情報含む)) ÷ (回線速度 × 転送周期) × 100
  1. 1Mバイトのファイル  → 1Mバイト = 1 × 10⁶ バイト
  2. 制御情報を含めると  → 実際の転送量 = 1Mバイト × 1.2 = 1.2 × 10⁶ バイト
  3. ビットに変換  → 1.2 × 10⁶ バイト × 8 = 9.6 × 10⁶ ビット
  4. 回線速度:10Mビット/秒 × 10秒  → 10 × 10⁶ × 10 = 100 × 10⁶ ビット分の帯域
  5. 利用率を計算:
(9.6 × 10⁶) ÷ (100 × 10⁶) × 100 = 9.6%
ヒント

1.2 は、ファイル転送時に付加される制御情報(オーバーヘッド)が 20% 分あることからきている。
元のファイルサイズ = 1Mバイト
→ これに 20% 増し(= 1 × 1.2) のデータが転送される
→ 1.2 × 10⁶ バイト分 が実際に回線を流れるデータ量

ストラテジー関連の計算

利益の計算式

利益の定義

利益 = 売上 - 費用(固定費+変動費)

減価償却の計算

減価償却は固定資産を取得するために要した費用を費用収益対応の原則にもとづき使用期間(耐用年数)にわたって費用として分配する企業会計上の手続き。

税法で認められている減価償却の計算方法には「定額法」「定率法」「級数法」「生産高比例法」などがあります。このうち定額法は、毎年一定額を減価償却費として計上していく方法です。定額法による減価償却額は以下の計算式で算出します

(取得価額-残存価額)÷耐用年数